方針・考え方
タカラトミーグループは、人財戦略のVisionとして、『自走的に持続的な成長ができる組織として、「アソビ」づくりに夢中になれる環境を構築する』を掲げています。この人財戦略Visonのもと、従業員一人ひとりが自らキャリアを考え、スキルや能力向上を目指し、さらなる可能性を拓くことができるよう従業員の能力開発を支援していきます。また、多様な人財がやりがいをもって働き、自己の成長を最大限に発揮でき、パーパス・ビジョン・バリューズを実現するために、キャリアプランや評価・報酬体系の制度改革に取り組んでいます。特に今後は、次世代経営幹部人財やグローバルでマーケティングを推進する人財の育成を強化していきます。
体制
人事部門に人財開発・育成を推進する機能を拡充し、「中長期経営戦略2030」で策定したビジネスビジョン、サステナビリティビジョン達成に向けた各種施策や取り組みを強化していく体制を整えています。
タカラトミーグループでは、従業員一人ひとりの能力の最大化を支援し、自走的に持続的な成長ができる教育体系の整備・拡充に取り組んでいます。従業員一人ひとりが自らキャリアを考え、スキルや能力向上を目指し、さらなる可能性を拓くことができるよう多種多様な研修コンテンツを整えていくと共に、自身のキャリアプランに応じて自走的に選択できる仕組みを作り、従業員の能力開発を支援していきます。
取り組み
タカラトミー流ジョブ型人事制度
自走的に持続的な成長ができる組織として、「アソビ」づくりに夢中になれる環境を構築する人財戦略Visionのもと、従業員一人ひとりの成長や働きがいが促進され、最大限にパフォーマンスが発揮できる仕組みに、制度を改定しています。
①等級制度
等級制度では、多様な選択肢の中から自走的にキャリアを描きやすい仕組みへ改定しています。
具体的には、これまでは管理職を目指すというキャリアアップが主流でしたが、専門職の役割定義を見直し、様々な職種での高い専門性を発揮することによるキャリアアップを拡大し、管理職と専門職の複線型職群制度に変更しています。
総合職としていた職群は基幹職に変更し、職群内で営業職、マーケティング職、開発職、生産技術職、コーポレート職などの職種に分類し、それぞれの職種での専門性を磨く、または様々な職種を経験し管理職を目指すといったタカラトミー流のジョブ型等級制度に変更しています。また、基幹職内の等級の役割定義も見直した結果、等級数を1つ減らし、早期に管理職または専門職へのキャリアアップを目指せるようにしています。
②評価制度
従業員の評価は、結果・成果を査定し処遇に反映する人事考課の側面だけでなく、従業員の成長を促すことを目指す仕組みへ改定しています。
具体的には、全ての職種において等級ごとに同一の評価基準ではなく、職種により異なった求めるスキルの発揮度による評価を導入し、よりきめ細かく自身の現状を把握し、上司との面談を通じて成長につなげられる仕組みへ変更しています。
また、通常評価を中央として良し悪しを出現率でコントロールする相対評価の仕組みから、個々人の各種スキルの発揮度を設定基準と照らす絶対評価の仕組みへ変更しています。
業務の成果・業績は業績評価とし業績賞与の変動係数として反映する一方で、昇格には業績評価は使用せず、自身の行動・スキルが上位等級に資する発揮度であると評価されれば、適性検査等のその他要件を満たすことで昇格するといった、評価と処遇反映先の明確化を行っています。
③報酬制度
年功賃金要素を払拭し、仕事や成果とは関わりの薄い属人的な手当を廃止し、等級ごとにメリハリのある報酬制度に改定しています。
具体的には、外部サーベイによる報酬額をベンチマークとし、等級ごとに上限額・下限額のレンジを設定しています。昇格時には昇格後の等級に設定されたレンジ内に移行され、年齢、経験年数に関係なくレンジ内で評価に応じた昇降給を行います。
世帯主であることや扶養する子どもがいる場合に支給していた世帯手当や子ども手当は、主に男性が対象となり支給されるものでしたが、それらの手当は廃止し、賃金は個人の家族構成、家庭環境に関係なく、等級と成果に応じた要素を高め、属人的な事由による賃金差や不公平感が生じないようにしていきます。
キャリアヒアリング
評価面談とは別に、従業員の中期的なキャリアプランのヒアリングを実施して、思い描くキャリアに向けての成長を促進するとともに、海外志向等を把握しグローバル人財育成に繋げる仕掛けづくりを行っています。
研修体系
研修内容をご紹介します。
対象 | 内容 |
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全従業員向け |
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階層や担当、入社年次に応じた研修 |
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希望者向けのスキルアップ研修や自己啓発支援 |
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上記のほかにも、企画開発、技術開発、生産技術、品質管理に携わる若手従業員を対象に、玩具の構造や金型に関する技術などについて学ぶ「玩具技術講習会」の開催や、生産拠点立ち上げ時のノウハウを取りまとめた「タカラトミー玩具技術シンクタンク」(冊子)などを通じ、タカラトミーがこれまで蓄積してきた技術やノウハウを若手従業員が学んでいくことができる体制を整えています。
DEI(ダイバーシティ・エクイティ&インクルージョン)の推進
タカラトミーグループでは多様な人財による多様な視点を事業に取り入れることにより、企業の発展や活性化につなげていけると考え、国籍、人種、宗教、障害の有無、性別、年齢などに関わらず能力と個性を尊重しながら総合的に判断して、人財の採用を行っています。
女性の活躍推進
タカラトミーグループでは多様な人財が活躍できる職場づくりの一環として、ジェンダーの多様性の視点から女性の活躍を推進しています。女性が管理職として活躍できる雇用環境の整備に向けた行動計画を策定し、2026年3月末までに管理職に占める女性比率をタカラトミーグループで30%以上、タカラトミー単体では20%以上にすることを目標に掲げています。
主な取り組みは、自分に合った目標・手本となるロールモデルが見つけられるよう若手管理職による座談会の実施や各種研修やワークショップを実施しています。また、2024年4月からDEI(ダイバーシティ、エクイティ、インクルージョン)を推進する部門を配置し、目標達成に向けた各種施策や取り組みを強化しています。
目標(期間:2021年4月1日~2026年3月31日)
- ① 管理職に占める女性比率を20%以上にする
- ② 男性の育児休業取得率を5年後までに30%以上とする
定年退職者の再雇用/特定技能者人事制度
タカラトミーグループでは、定年を迎えた従業員を再び雇用する「定年退職者の再雇用制度」を整えています。長年培ってきたスキルや能力、経験を活用するとともに、後進を育成する役割を担っています。このほか、タカラトミーグループにおいて必要とされる特定の技能(設計、生産、品質、アフターサービス、海外での生産管理、経営など)を有している従業員が、「特定技能者(社内呼称:フェロー)」として任命される人事制度があります。国内外で多岐にわたる業務により蓄積した技術・ノウハウ・経験を次世代へ継承していくことが、持続的な事業の発展に必要になると考えています。
中途採用に関する取り組み/ジョブ・リターン制度
タカラトミーグループでは、スキルを持った経験者を即戦力として採用するキャリア採用にも積極的に取り組んでいます。また、自己都合で退職した従業員を再雇用する「ジョブ・リターン制度」を導入しています。この制度は、結婚・出産・育児・介護・配偶者の転勤等やむを得ない事由や学業・留学・転職等のキャリアアップを事由に退職した従業員を対象に、退職後に培った知識や経験を活かして、再びタカラトミーグループで活躍してもらうための制度です。社内の活性化や新しい価値創出を目指しています。